2015年度の研究計画と研究実績一覧
日本における社会的投資戦略についての研究会
| 年度 | 自主研究／継続 |
|---|---|
| 主査 | 三浦まり 上智大学教授 |
| 委員 | 井手英策 慶應義塾大学教授、大沢真理 東京大学教授、金成垣 東京経済大学准教授、駒村康平 慶應義塾大学教授、千田航 北海道大学助教、濱田江里子 上智大学特別研究員、水島治郎 千葉大学教授、宮本太郎 中央大学教授（委員50音順） |
| オブ | 長妻昭 民主党代表代行 |
| 事務局 | 大門正彦 生活研専務理事、草間裕子 生活研研究員 |
| 研究要旨 | 社会的投資戦略は、グローバル化社会における社会的リスクに対応するため、「教育」などのリスク予防的な「投資」により、福祉国家を再編することを通じて成長と社会的公正を追求するモデルであり、日本にとっても危機から脱出する切り札となり得ることから、欧州や韓国などの先進事例を学び、社会的投資戦略の発想を、日本の文脈の中でどのように発展させていくかについて研究します。 |
第3季比較労働運動研究会
| 年度 | 自主研究／継続 |
|---|---|
| 主査 | 篠田徹（早稲田大学社会科学総合学術院教授）、首藤若菜（立教大学経済学部教授） |
| 委員 | 石塚史樹（東北大学准教授）、加藤壮一郎（2016年5月より熊本市都市政策研究所研究員）、西村純（JILPT研究員）、森周子（高崎経済大学准教授）、山本麻由美（北翔大学准教授） |
| 事務局 | 大門正彦（生活研専務理事）、草間裕子（生活研研究員） |
| 研究要旨 | 年々労働者の組織率が低下し、連合運動のあり方が問われる中で、労使関係や労働組合の組織化などの実践的な課題について中北欧の労使関係を研究し、日本への含意を明らかにすることを目的とし、若手研究者を中心に研究します。 |