「２０２５年日本の構想」

書評

『２０２５年　日本の構想』が「週刊東洋経済」で書評

　１２月２３日「週刊東洋経済」は、２１世紀を読み解く１５冊を特集している。ウオーラースティン著『アフター・リベラリズム』などと並んで、『２０２５年　日本の構想』も、学習院女子大学助教授の石澤康治氏評で、その１冊として推奨されている。
　石澤氏の評は次のとおりである；

　気鋭の経済学者４人と政治学者６人が１年３ヶ月間、１３回にわたる討論を続けて２５年先の日本の将来あるべき姿について著したのが本書である。ただし、タイトルからは２０２５年の日本の政治や経済の状況を明確にシミュレーションして、具体的な政策を盛り込んでいるようなイメージがあるが、内容はそうではない。主として９０年代を総括しながら停滞している日本の問題点を解明し、２１世紀の最初の４分の１を、どのような指針のもとに進んでいけばいいのかという「構想」を提示したものである。現状に対する辛辣な批判の書でもある。
　ともすれば、多くの学者が分担して書かれた本は、内容やベクトルがバラバラになりがちだが、このプロジェクトではテーマの分担や原稿間での調整にかなりの留意をしているために、そうした問題は最小限に抑えられている。
　ここ数年、日本の政治と経済が停滞したことと並行して、「グローバライゼーション」など新たな概念が社会に入り込んできた。それがわれわれを不安にさせたところがある。それを改めて理解し直す意味でも有効な本である。

　山口定・神野直彦編著で岩波書店から刊行された『２０２５年　日本の構想』はお陰様で好評を博している。
　２刷版が書店に並んでいる。ここでは１２月８日の読売新聞朝刊の「経済本のツボ」欄に載った書評を紹介する。

　人口構成の見通しなど、ある程度の予見が可能な四半世紀を念頭に置き、政治学者６人と経済学者４人が、わが国の政治・経済・社会の抜本的な改革の方向と具体案を提示している。
　日本の現状が「全面的な危機」にあり、思い切った「システム改革」が必要だとの認識は著者に共通している。中央集権的な官僚体制を打破し、政治・経済の主導権を市民の手に取り戻すべきだとの観点から、地方分権の推進策や社会保障制度の抜本改革案などが示されている。政府の役割については、「排除する」政治学者と「再構築する」経済学者で意見が分かれているが、解決すべき課題を多面的に理解する上での参考書になる。

　以上の記者のコメントに次いで、神野直彦教授の一言が載っている。書評は生協新聞でもなされているが、近々「河北新報」でも掲載されるとのこと。未読の諸兄姉は年末・年始休みに是非手にとって熟読されるようお薦めしたい。